25年日本部品メーカー売上の上位3社は5年不動、全体は過去最高
FOURINが独自に日本主要自動車部品メーカーの自動車関連売上高を集計したところ、2025年度は、デンソーが前年比5.0%増の7兆3,911億円で首位を維持しました。2位はアイシン（同4.5%増の4兆9,915億円）、3位は住友電気工業（同7.4%増の2兆9,372億円）となり、矢崎総業（同4.7%増の2兆6,096億円）、トヨタ紡織（同4.2%増の2兆371億円）が続きました。上位企業では、日系自動車メーカーの生産回復や新製品の立ち上げ、価格転嫁などを背景に増収となる企業が目立ちました。
自動車部品売上高上位80社のうち、全社売上高に占める自動車関連売上高比率が50%以上で、業績データが入手可能な55社を集計した結果、2025年度の売上高は前年度比4.0%増の40兆4,897億円、営業利益は同15.2%増の2兆4,435億円となり、ともに過去最高を更新しました。55社中27社が増収増益となっています。合理化・原価低減、販売数量増加による操業度向上、価格転嫁・売価改善、構造改革などの効果が、原材料費・労務費の増加や米国関税の影響を吸収しました。営業利益率は同0.5ポイント上昇の6.0%となり、コロナ禍前である6%台の水準に回復しています。営業増益となった企業のうち、増減要因を確認できた32社では、合理化・原価低減が3,362億円、販売数量増加・操業度向上が2,245億円、価格転嫁・売価改善が926億円の増益要因となりました。一方、原材料費・労務費は2,026億円、関税影響は1,394億円の減益要因となっており、各社の収益改善策が外部環境の悪化を上回った構図です。また、国内・海外売上高を継続比較できる39社では、2025年度に双方が増加し、海外売上高比率は64.9%となりました。さらに、設備投資と研究開発費も高水準で推移しました。
一方、日系自動車メーカーでは、BEV関連損失、米国関税、インフレなどの影響を受け、日野自動車を除く全社が減益または赤字となりました。営業利益率も前年度比3.3ポイント低下の4.1%に沈んでおり、部品メーカーとの収益動向の差が鮮明となっています。2026年度は、日系自動車メーカーの国内外での販売増加を背景に、部品需要の拡大が期待されます。中東情勢の影響などによる原材料価格の上昇や、高水準の設備投資・研究開発費による負担増が見込まれるものの、販売増加による操業度向上、合理化・原価低減の継続などにより、55社合計の売上高は前年度比2.6%増の41兆5,374億円、営業利益は同2.4%増の2兆5,024億円と、ともに過去最高を更新する見通しです。55社中29社と、過半数が増収増益を予想しています。
